Tokyo Culture Addiction

大胆予測！虚構未来。コロナの時代の建築と都市 ＜下＞

 

世界中に蔓延している新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、建築や都市にどんな影響をもたらすのだろうか。
　　　　　
イギリスの新聞「ガーディアン」The Gardianは4月13日付記事でコロナウイルスの後の建築と題した記事を掲載した（Oliver Wainwright, Smart lifts, lonely workers, no towers or tourists: architecture after coronavirus, 13 Apr 2020,　@the guardian.com）。
　　
「大胆予測！虚構未来。コロナの時代の建築と都市＜上＞」に続き、「ガーディアン」の記事を案内役に、コロナ時代の都市と建築を大胆予測した虚構未来を語る思考実験を試みよう（★1）。信じるも信じないもあなた次第。引用はすべて同記事から。


ウォーカブル＆ローカルなサスティナブル・シティへ

現下の危機を、都市の構造はどうあるべきかという、これまでの根本の前提を冷静になって見直す良い機会ととらえる者もいる。

「今こそ、歩いて暮らせる都市（walkable city）を考えるのにふさわしい時期だ」。デルフト工科大学のデザイン政治学教授のウォウター・ヴァンスティファウト（Wouter Vanstiphout）は主張する。「都市には数多くの病院があり、人びとはひしめき合って暮らしているにもかかわらず、わたしたちは、病院に行くのに長い距離を移動しなければならない。小規模な単位の病院や学校をもっと都市組織全体に分散配置し、複数のローカルセンターの強化を図るべきだいうことを今回のパンデミックは示唆している」

ヴァンスティファウトのアムステルダムに住む友人が気がついた不都合な事実が紹介される。「観光がストップし、Air bnbが空室になってはじめて判った。僕たちに隣人もなく、ご近所もなく、街もないんだ。観光客を除いたらなにもなかったんだ」

都心のゴーストタウン化と住宅地での「おウチ3密」というポスト・コロナのアンバランスを解消するため、ガラガラの都心のオフィスは住宅としてコンバージョンされ、ひとが戻りお店が再開し、住宅地における空き家は格好のソーシャル・ディスタンシング・サテライト・オフィスとして借り手が殺到する。老朽化した住宅は自然換気性能が抜群だ。
　
その結果、都心も住宅地も、ウイークデーもウイークエンドも、24時間・365日にわたり、ひとの暮らしがあり、顔の見える商店があり、働く人が割拠する、それぞれに個性をもった職住近接のコンパクトなローカルシティ（地元都市）として共存してゆく。
　
地価は都心からの距離に反比例するという不動産価格理論は修正を迫られ、不動産マーケットは激変する。

　
失速するタワーオフィス、タワーマンション。住宅もディスタンシング化する

「大胆予測！虚構未来。コロナの時代の建築と都市＜上＞」で登場したフォスター＆パートナーズ社のワークプレイス・チーム・リーダーを務め、現在、ザハ・ハディド・アークテクツとコラボしている建築家兼コンサルタントのアルジュン・カイクラー（Arjun Kaicker）はこう予測する。
　

「オフィスの廊下は広くなり、出入口は大きくなり、部門間のパーティションが多くなり、階段も増えるだろう。家具も変わる。オフィスのデスクは1.8mから1.6m、今は1.4mかそれ以下へと、これまで年々、小さくなってきているが、今後は逆に大きくなるだろう。一人当たりの最低面積やエレベーターの上限人数の制限なども始まるだろう。その結果、高層ビルは建設コストが上り、経済的なメリットが少なくなり、タワーオフィスやタワーマンションを開発する魅力は低下する。これらのことは連鎖的に都市のスカイラインに大きな影響を与えることになる」

　
ひとの密度が高く、自然換気が難しく、廊下やエレベーターでの密集・密閉を避けられないタワーオフィスやタワーマンションの開発は、今後、急速に失速していくだろう。
　　
住宅も変わる。365日、常時リモートワークが可能なように住宅のオフィス化が始まる。リビングルームが死語となり、家族それぞれがいざとなったら自宅で2週間の自己隔離が可能なプライベート・ルームを持ち、そこで仕事、勉強、食事、就寝を行うスタイルが標準となる。高級物件では感染症指定医療機関並みの陰圧室仕様のパーソナル・ルームも出始めている。普段の家族の会話もZoomを介して行われ、玄関が拡張されファミリーホールと呼ばれるようになり、家族の団らんは検温後にそこで窓を開けてというスタイルが定着する。非接触でamazonやネットスーパーの荷物が受け取り可能で、自動除菌機能付きのWHO認定のアンチ・ウイルス型宅配ボックスが必須アイテムとなろう。

　
ミラーワールドというフロンティア

激変する地価と不動産マーケットだが、新たなフロンティアも生まれる。ミラーワールド不動産というマーケットだ。
　
究極のリモートワークの行く着く先は、オフィスが不要となった世界だ。オフィスがなくなっても仕事がある限り企業労働者は一向に困らない。むしろ満員電車の苦労と感染リスクがないだけましだ。
　
一方で困るのが、上司や会社の悪口で盛り上がる場、伝統行事として生き残っている昭和スタイルの飲みニケーションの場、相変わらずの男子社会に日ごろの鬱憤を爆発させる女子会の場など、憂さ晴らしの場、そしてお得意様との接待の席だ。
　
今どき開いてる店は限られる。もぐり以外に店で、夜の酒席として飲食店を利用する場合は、管轄の保健所を通じて予約する必要があり、会食までは最低4日間、場合によれは10日近く自宅での経過観察が要請される。高級店においては、さらに参加者全員に来店前に最低2週間の自宅待機を求める店もあり、夜、複数で酒席を囲む行為はとてつもなくハードルが上がっている。何故、日本ではもっと手軽に飲食店が利用できないのか、国民の不満がたまっている。
　
こうしたアフター・コロナの国民の不満を解消する救世主として急浮上するのがAR（Augmented Reality、仮想現実）を使ったミラーワールド不動産マーケットだ。
　
ミラーワールドとは現実と同じサイズの3D地図が作られ、リアルとヴァーチャルが相互浸透する世界。デジタルツインと呼ばれる、ヴァーチャルに生成され、ARグラスなどを介して現実感、没入感のあるもうひとつの世界が出現する。進化したデジタルツインには、自分自身のデジタルツイン（アバター）も存在しており、現実の自分とリアルタイムで同期しながら暮らしてる。
　
ミラーワールドでは、デリバリーアプリを使って飲み物や料理を「同期」すれば、行きつけの新橋の居酒屋でいつもの仲間とくだを巻くこともできるし、三ツ星レストランのシャンパン・ブランチをセットして女子会で見栄を張ることも、得意先の社長を招待して高級料亭の個室で接待することも可能だ。
　
ストレスで悩んでいるのはサラリーマンだけではない。ミラーワールドでは、子供達はグランドや公園で友達と遊べるし、お母さんもママ友と疑心暗鬼から解放されておしゃべりに興じることができるし、リタイア老人は同窓会で濃厚接触が許されていた時代への郷愁を語り合うこともできる。若者がライブハウスで叫んだり、キャバクラに出入りしても後ろ指をさされることもないし、もちろん、銀座でのショッピングやパチンコや海外旅行だって可能だ。なんだったら過去への旅行もできるかもしれない。
　
リアリティという定義が変わり、この隔靴掻痒のような希薄は現実感を人はそれを当たり前として受け入れてゆくだろう。

　
グローバル都市への熱狂の終焉。改めて気づくパブリックとソーシャルという価値

「グローバル・シティ・ブースタリズム（global cities’ boosterism 注：グローバル都市に対する熱狂的支持）は打撃を受けるだろう。大都市の流動的なネットワークについてはさまざまに言われてきたが、今大切なのは、むしろそれよりも、安全な場所と感じられる都市、家庭のように感じられる都市、ずっと住める場所だと実感できる都市である」。

「今回の出来事は、働くために一時的に大都市に移り住まなければならないという現実を引き起こしている不平等、ギグ・エコノミーそして公共サービスの荒廃に対する警告なのだ」前掲のヴァンスティファウトは言う。

　
国際都市間競争、インバウンド、オリンピック、IRなど、グローバル都市ブームに乗り遅れまいとするさまざまな都市政策は再考を迫られるだろう。
　
新型コロナウイルスは建築や都市にとって、ほんとうに大事なものはなにかを教えている。
　
今回のウイルスがこれからの建築と都市に突き付けているのは、パブリック（人びとのため）とソーシャル（社会正義）という、古くて新しい概念だ。
　
ディスタンシングも、コンタクトレスも、ヴァーチャルリアリティも、そのための手段でなければなんの意味もない。
　
近代都市計画は、産業革命により劣悪化する都市の公衆衛生（public health）という概念からスタートしており、モダニズム建築の問題意識の根底にあったのも、労働者の住宅難、都市環境の悪化、スプロールなどを解決する社会改革だった。
　
「建築か、革命か」。若きル・コルビュジエはこう宣言した。
　
なんのことはない100年たって振り出しに戻ったという話だ。


パンデミックによって社会はなにも変わらない？
　
ここまで書いてきて、最後にこういうことを言うのもなんだが、この度の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって、社会はなにも変わらないかもしれない。

セント・アンドリュース大学の医療人類学者のクリストス・リンテリス（Christos Lynteris）は、コロナウイルスによって、なにかが大きく変わるという考え方に懐疑的だ。その良い例が2003年のSARSのパンデミックのケースだという。

「一過性で終わったパンデミックに関して言えば普通はまったくインパクトを持たない。繰り返し起こってはじめて人は注意するようになるのだ」。医療人類学者は警鐘をならす。

　
once on shore、we pray no more （一旦、海岸にたどりつけば、ひとはもう祈ることはしない）
　
「喉元過ぎれば」に類することわざは世界中の言語にある。



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（★1）言うまでもないが、「ガーディアン」の記事が本稿で展開しているような未来像を主張しているわけではない。
　
（★）本稿は2020年4月28日に書かれた。
　
（★）トップ画像　photo by Kazuki HIRO

 

＊初出：zeitgeist site

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「脱住宅」のすすめ ＜前編＞ ～住まいと経済をつなげる～ @バビロン再訪#36

　

一般に住宅に対応する言葉とされるHousingには、家や住まい（HouseやHome）という意味のほかに、住居の供給という意味がある。都市計画が、産業革命後の劣悪な都市環境を改善しようとする衛生概念から生まれたのと同様に、住宅という言葉は、産業労働者のための住居の供給という意味が含意されている。

建築学者の松村秀一は言う。住宅とは、「家でも、棲家でも、町でも、村でもない」、20世紀が生んだ産物だ。この言葉通り、住宅はおのずと近代住宅のことを意味している。
　
住宅に欠落しているのは経済である。建築家の山本理顕は喝破した。
　
住宅は産業労働者のために発明された住まいであり、その機能は、団らん、食事、休息、睡眠、生殖、趣味、余暇、勉強など、主には労働力を再生産するための場として作られている。
　
大多数の住宅には、働くための場所や機能はない。いわゆる不動産用語でいう専用住宅だ。
　
この度の新型コロナウィルス感染症（COVID-19）が状況を一変させた。本来、働く場ではない住宅が突如、働く場になった。

出社禁止や出社自粛、在宅勤務、リモートやテレワーク、オンライン会議にビデオ打ち合わせ。急速に住宅に働く場としての役割が求められるようになった。
　
PCやWebカメラを購入し、WiFiやビデオ会議アプリを導入し、ダイニングテーブルの上を片づけ、配信画像の背景となるインテリアをそれっぽく設え、仕事モードに（少なくとも上半身は）着替えてなど、日本中でバタバタと住宅が急ごしらえの仕事空間に様変わりした。
　
新型コロナウィルス感染症の拡大が収まったとしても、こうしたリモートワークの流れは変わらず、むしろ定着するだろうと言われている。
　
地球上からウィルスをなくすことは不可能であり、第二波、第三波はもちろん、将来の新たなウィルスの脅威を遠ざけるためには、普段からの密度のコントロール、つまり人と人との物理的距離の確保、接触機会の低減を図ることが、原始的だが、もっとも簡便で効果のある方法であるというのが、今回の地球規模での災禍の教訓だからだ。
　
今後、ドアノブやスイッチやボタンに触らなくとも暮らせるタッチレスをコンセプトにした建物、自然換気を取り入れた空調システム、仕事に集中できる本格的なワークスペースがある住宅、シェアオフィス機能を備えた共用施設のあるマンションなどが開発されるだろう。
　
しかしながら、新型コロナウィルスが住宅に与える影響で最も注目すべきは、住宅が仕事の場となることに気がついたこと、住宅が経済とつながったことだ。
　
職住分離、専用住宅、通勤、住宅街などの概念と実体は、決して自明のことではなく、それらは近代が生んだ、たかだが100年ぐらいに流布した概念と実体だ。ありうべき将来は、こうした「常識」の延長線上にはないかもしれない。
　
経済が排除されてきた住宅に経済が接続した。大げさに言えば、20世紀以来100年間続いてきた住宅のあり方が変わる「脱住宅」の始まりだ。
　
テレ（tele）もリモート（remote）も「遠い」、「離れて」という意味だ。果たしてどこから「遠く」、どこと「離れて」いるのか。

今は会社から「遠い」、オフィスから「離れて」仕事をするという意味だ。起点となっているのは会社やオフィスだ。したがって、今のテレワーク、リモートワークのベースにあるのは、あくまでも従来型の職住分離、専用住宅という価値観だ。仕事の場に関していえば、会社やオフィスが主で、住宅は従だ。
　
テレワークの動きは「脱住宅」の小さな一歩にしか過ぎない。
　
ところで、今回の出来事がきかっけになり、高密な高層ビルやエレベーターや満員電車に二の足を踏む人が増えたらどうだろうか。
　
あるいは、通勤という行為の持つさまざまなデメリットに改めて気づいた人や会社が増えたらどうだろうか、大半の仕事は家でもできることに気がついたらどうだろうか、住宅でマルチワークにチャレンジする人が増えたらどうだろうか、住宅を拠点に起業する、住宅でお店や教室などを始めるなどする人が増えたらどうだろうか、社員全員が在宅勤務の会社が出現するなどしたらどうだろうか。
　
そして、フリーランサーやギグワーカーや自営業や小企業などにみられる、こうした動きが大企業や一般のビジネスパーソンにも拡大したらどうだろうか。
　
日本で非常事態宣言が解除されて間もない日の朝刊の一面には、「欧州、在宅勤務が標準に　独英、法制化の動き」との見出しの言葉が躍っていた（日本経済新2020年6月13日）。
　
職と住の場が融合し、住宅と仕事場との間にあった主従関係が曖昧になり、住宅は本格的に経済につながる。「脱住宅」の世界だ。
　
「脱住宅」で変わるのは住宅だけではない。オフィスが変わり、都市が変わる。
　
オフィス街や住宅街という言い方が実態を失い、職住を分離してきた都市計画における用途地域規制が効力を失い、都心一極集中が分散化に転じ、昼／夜の人口密度がバランス化し、満員電車が解消され、都市はコンパクトに多拠点化し、それぞれに地域個性を際立たせていく。
　
「脱住宅」は、住宅、オフィス、都市を変え、住まい方、働き方を変え、ひいては生き方を変える。
　
「脱住宅」によって、好きなところに住めるようになるだろう。会社やオフィスという場所に拘束されず、好きな場所で暮らすことが可能になる。
　
住宅が本格的な仕事の場となれば、好きな場所に住んで働くことが可能になる。
　
都心でも、郊外でも、リゾートでも、地方都市でも、田舎でも、海でも山でも、海外でも。
　
かつてバブル期の地価高騰時代に、耳触りのいい現実追認的夢物語として、おそらくは建設省あたりが作文したであろう「マルチハビテーション」なども、本当に実現するかもしれない。
　
さらには、好きな時に好きな場所に行く自由も獲得できるようになるだろう。都度都度の旅先を仕事場にする、そんな生き方も可能かもしれない。旅に生き、世界に暮らす人生だ。
　
その時にはもはや当たり前すぎて、リモートワークという言葉そのものがなくなっているだろう。
　　
住宅に経済がつながったのが「脱住宅」の第一局面だとしたら、「一住宅＝一家族」（山本理顕）という構図が崩壊するのが「脱住宅」の第二局面だ。
　
『「脱住宅」のすすめ＜後編＞』では、「一住宅＝一家族」という「常識」がすでに崩れている現代をみてみよう。

to be continued

（参考文献）
松村秀一 『「住宅」という考え方 20世紀的住宅の系譜』 東京大学出版会 1999年
山本理顕、沖俊治 『脱住宅 「小さな経済圏」を設計する』 平凡社 2018年

（★）トップ画像：　Photo by しーくん　from  PAKUTASO　,adapted




＊初出：東京カンテイ「マンションライブラリー」に加筆



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